固定費を下げるとFIREは何年早まる?
固定費(スマホ代・保険・サブスクなど)を下げる効果は、「浮いたお金を積み立てられる」だけではありません。FIRE後に必要な生活費も下がるため、目標の金額そのものが小さくなります。
制度の数字の確認日:2026-10-31。計算例の数字は説明用の一般的な例で、特定の人の給与や家計ではありません。
この読みものの計算は、毎年同じ利回りが続くと仮定した単純な計算です。実際の運用では利回りは年ごとに大きく変わり、元本割れもあります。 税金・手数料も入れていません。特定の金融商品・投資方法をすすめるものではありません。
固定費を下げると、2つの方向から効く
- 積立が増える:下げた分を毎月の積立に回せば、資産が早く増えます。
- 必要額が下がる:FIREの必要額の目安は「年間の生活費 ÷ 取り崩し率」です。取り崩し率4%なら生活費の25倍なので、生活費が年24万円(月2万円)下がると、必要額は 600万円 下がります。
※ 取り崩し率4%(いわゆる4%ルール)は、米国の過去のデータをもとにした目安の一つで、将来を保証するものではありません。詳しくはFIREまでの道筋のページで説明しています。
計算例:固定費を月2万円下げた場合
例:35歳、今の資産300万円、毎月の積立5万円、ボーナス時の追加積立が年20万円、FIRE後の年間の生活費300万円、取り崩し率4%(必要額 7,500万円)。 ここから固定費を月2万円下げたとします(生活費も下がる場合の必要額は 6,900万円)。
| 場合 | 年3%で増えた場合 | 年5%で増えた場合 |
|---|---|---|
| 今のまま | 41年6か月 | 31年11か月 |
| 浮いたお金を毎月の積立に足す | 36年(5年6か月早い) | 28年4か月(3年7か月早い) |
| FIRE後の生活費も同じだけ下がる | 39年6か月(2年早い) | 30年7か月(1年4か月早い) |
| 両方(積立に足す+生活費も下がる) | 34年1か月(7年5か月早い) | 27年(4年11か月早い) |
この例では、積立に足すだけより、生活費も下がることを合わせたときの効果が大きくなっています。 固定費を下げても生活の満足度が変わらないなら、FIRE後もその低い固定費のまま暮らせる可能性が高く、「両方」の行に近い効果が期待できます。 反対に、FIRE後に使うお金が増える見込みがあるなら、「積立に足す」の行で考えるほうが慎重です。
※ 月ごとに利回りを掛けて積み上げる計算(このサイトのFIREのツールと同じ計算)です。年3%・5%は説明用の仮の数字で、将来の利回りの予想ではありません。
どの固定費から見直すか(一般的な考え方)
- 使っていないサブスク・会員サービスの解約は、手間が小さく、すぐ効果が出ます。
- スマホの料金プランは、実際の使用量に合わせると下がることがあります。
- 保険は、金額だけで減らすと必要な保障が足りなくなるおそれがあります。内容を確認してから判断してください(このサイトでは保険の比較やおすすめはしていません)。
- 乗り換えには解約金などがかかることがあります。固定費の見直しのツールで、取り戻すまでの月数も確かめられます。
自分の数字で計算する
- 固定費の見直しで、項目ごとに「いま」と「見直し後」の金額を入れ、月の差額を出します。
- 結果の下のリンクからFIREまでの道筋へ進むと、差額が「固定費を下げる額」に入ります(数字は URL の # の後ろで渡すため、サーバーには送られません)。
- 今の資産・毎月の積立・生活費を自分の数字に直すと、3通りの「何年早まるか」が表示されます。
使える計算ツール
- 固定費の見直し効果を計算
- 家計の予算を割り振る
- FIREまでの道筋をシミュレーション:固定費を下げたら何年早まるかを3通りで比較
参考にした資料
- William P. Bengen「Determining Withdrawal Rates Using Historical Data」(Journal of Financial Planning 1994年10月号。4%ルールのもとになった研究・英語)
計算例の数字は説明用の例です。制度の数字は使っていません(20,000円の固定費の削減・利回り・生活費はすべて仮の数字)。