FIREまでの道筋をシミュレーション

FIRE（ファイア）は、働かなくても生活費をまかなえるだけの資産をつくり、仕事を辞めたり減らしたりする考え方です。 今の資産・毎月の積立・FIRE後の生活費を入れると、必要額の目安と、そこに届くまでの年数を概算できます。

計算結果は概算（目安）です。税務・社会保険の助言ではありません。入力した数字はサーバーへ送らず、このブラウザの中だけで計算します。 詳しくは免責事項をご覧ください。

この計算は、毎年同じ利回りが続いたと仮定した単純な計算です。実際の運用では利回りは年ごとに大きく変わり、元本割れ（積み立てた額より減ること）もあります。 税金・手数料も入れていません。特定の金融商品・金融機関・投資方法をすすめるものではなく、投資の助言でもありません。

計算のしかた

1. 必要額 ＝ FIRE後の年間の生活費 ÷ 取り崩し率。取り崩し率4%なら、生活費の25倍です。
2. 資産の増え方：毎月、資産に「月の利回り」を掛けてから、毎月の積立額を足します。12か月ごとに、ボーナス時の追加積立を足します。月の利回りは、1年でちょうど入力した年の利回りになるように、(1＋年の利回り)^(1/12)−1 としています。
3. 届くまでの期間：資産が初めて必要額以上になった月です。最長100年まで計算し、それでも届かない場合は「届きません」と表示します。
4. インフレ率を入れた場合：(1＋利回り)÷(1＋インフレ率)−1 の「実質の利回り」で計算します。毎月の積立額や生活費は「今のお金の価値」のまま変わらない前提なので、結果の金額も今の価値で見た目安です。
5. 固定費を下げた場合：下げた額を毎月の積立に足す場合、FIRE後の生活費（年額）も同じだけ下がる場合、その両方の3通りで、届くまでの期間を比べます。

「4%ルール」について

「4%ルール」は、FIREの話でよく使われる目安の一つです。もとになったのは、米国のファイナンシャル・プランナーのウィリアム・ベンゲン氏が1994年に米国の専門誌に発表した研究で、 米国の過去の株式・債券のデータを使って「最初の年に資産の約4%を引き出し、その後は物価に合わせて引き出す額を増やしても、30年間は資産が尽きなかった」という結果を示したものです。 この「4%」を逆にすると「生活費の25倍の資産」という目安になります。

• これは過去の米国のデータをもとにした結果で、将来も同じになることを保証するものではありません。
• 研究の前提は30年間の取り崩しです。早めにFIREして40年・50年と取り崩す場合は、前提が変わります。
• 税金・手数料・為替（日本円で生活する場合）・年金や退職金の有無なども、人によって大きく変わります。
• このため、このツールでは取り崩し率を自由に変えられるようにしています。3%（33.3倍）・3.5%（約28.6倍）など、より慎重な数字で比べてみることもできます。

この計算の限界

• 利回りは一定と仮定しています。実際は年によって大きなプラスやマイナスがあり、特にFIREの直前・直後に大きく値下がりすると、同じ平均の利回りでも結果が大きく変わります。
• 税金は入れていません。運用で得た利益には、ふつう税金がかかります。NISA などの非課税の制度もありますが、使える金額や条件に決まりがあるため、このツールでは扱っていません。制度の詳細は金融庁などの公式の情報でご確認ください。
• 手数料、FIRE後の社会保険料（国民健康保険・国民年金）や住民税、年金の受け取り、病気や介護などの大きな出費は入れていません。
• FIRE後に資産を取り崩していく期間の動きは計算していません（必要額に届くまでの計算です）。
• 結果は将来の資産額を約束するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。投資をするかどうか、何に投資するかは、ご自身の判断でお決めください。

毎月の積立に回せる額は家計の予算の割り振りで、固定費を下げたときの差額は固定費の見直しで確かめられます（どちらも、結果からこのページへ数字を引き継げます）。 毎月の手取りは残業と手取りの計算で確かめられます。

副業で積立を増やしたら：副業の収入から税金を引いた手取りの目安は副業の税金と手取りで計算でき、結果の月額をこのページの毎月の積立に足して引き継げます。 固定費を下げると何年早まるかの考え方は、読みもの「固定費を下げるとFIREは何年早まる？」で計算例とともに説明しています。